関節リウマチ患者における 疾患理解と日常生活への影響
2024/10/15株式会社クロス・マーケティンググループ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO:五十嵐 幹、東証プライム3675)のグループ会社である株式会社メディリード(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:亀井 晋、以下「当社」)は、2023年に構築したメディリードマーケットプレイス(ヘルスケアデータベース)をもとに、関節リウマチ患者に着目したヘルスケアレポートをリリースしました。
調査目的: | 関節リウマチ患者の理解 |
対象者条件: | 関節リウマチで1年以内に入院・通院したと回答した方(メディリードのデータベースより抽出) |
調査時期: | 2023年8月8日~9月26日 |
サンプル数: | 509 件 |
今回のレポートから、関節リウマチ患者は情報収集力が高く、自身の体調について気を付けて生活している傾向があることがわかる。また、治療として飲み薬を処方されている方がほとんどで、抗リウマチ薬と消炎鎮痛剤を服用している割合が高かった。
より詳細なデータはレポートに記載しております。レポートは下記よりダウンロードいただけます。
今回のレポートは、メディリードマーケットプレイスを活用した実践的なケースをご紹介しました。お客様のご要望に基づき、異なる視点からのデータ分析も柔軟にご提供可能です。何かご質問や疑問点がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
株式会社メディリードは、企業理念に掲げる「わたしたちの幸せな生活とヘルスケアの未来のため」を成し遂げるため、固定概念にとらわれず、常に新たな視点で積極的にチャレンジし、有益な提言および科学的根拠を導き出してまいります。
関節リウマチ以外の疾患を含めた全体の回答者の割合と比較すると、関節リウマチ患者は50代以上で多いことがわかる。性別では女性の方が発症率が高く、疫学(※)とも一致する結果であった。〈図1〉
※https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjrmc/57/11/57_57.1005/_pdf
〈図1〉
歩いたり、日常的な活動をするのに問題がある傾向が伺える。痛みに関しては「ない」と回答した割合が2割しかおらず、多くの方が不便や痛みを感じながら生活していることが伺える。〈図2〉
〈図2〉
関節リウマチ患者のうち、気になる症状が現れた際に医療機関を受診する割合は9割を超えている。また、情報収集を行う割合も全体と比較して高く、自身の症状を理解しようとする意識が強いことが伺える。〈図3〉
〈図3〉
気になる症状や病気、治療に関する情報を収集することが『とても簡単』または『やや簡単』と回答した割合は約7割にのぼり、全体平均の約5割を大きく上回る結果となった。また、相談先を見つけることについても、簡単だと感じている割合が全体を上回っていた。〈図4〉
〈図4〉
関節リウマチ患者のほとんどが飲み薬での治療を経験している。〈図5〉
〈図5〉
多くの方が複数の抗リウマチ薬を処方された経験がある。また、消炎鎮痛薬の処方割合も高いことが伺える。〈図6〉
〈図6〉
2018年から年1回実施している大規模調査です。毎年30万~35万人ほどの回答を得られており、直近1年以内に入通院歴がある約5万人と、同期間に入通院歴がない約30万人、介護をしている約1万人で構成されております。
アンケートパネルとして利用できるだけでなく、インサイト獲得を目的としたコホート研究(集団の追跡)などの縦断研究における分析にも十分に耐えうる疾患情報パネルとして、国内最大規模となります。
リサーチでヘルスケア課題の解像度を上げることを目指し、医療業界専門のマーケティングリサーチとデータサイエンスで、クライアントの成功をサポートいたします。
また、“わたしたちの幸せな生活とヘルスケアの未来のため”という企業理念のもとに、今後も医療にまつわるあらゆるステークホルダーの皆さまの相互理解をサポートするとともに、すべての患者さんの今日、そして明日の生活を、少しでもより良いものにすることを目指してまいります。
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例> 「株式会社メディリードが実施した調査によると・・・」
会社名 | 株式会社メディリード |
代表者 | 代表取締役社長 亀井 晋 |
所在地 | 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号 |
設立 | 2015年4月 |
主な事業 | 医療関連領域の調査・データ解析業務 |
URL | https://www.medi-l.com/ |
会社名 | 株式会社クロス・マーケティンググループ |
代表者 | 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹 |
所在地 | 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号 |
設立 | 2013年6月 |
主な事業 | デジタルマーケティング事業及びデータマーケティング事業、インサイト事業を行う子会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する事業 |
URL | https://www.cm-group.co.jp/ |
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