6,753人の調査データから見る、片頭痛患者の実態と予防治療の現状とは

今回の調査に回答した6,753人の性別・年代の構成は以下の通りです。

＜図１＞

• 男女比：女性が62.1%（4,194人）、男性が37.4%（2,525人）と、女性の回答者が約6割を占めています。
• 中心層：30代から50代が全体の約8割（79%）を占めており、特に40代（2,098人）と50代（2,178人）の回答者が多くなっています。
• 年代別の傾向：40代までは女性の回答数が男性を大きく上回っていますが（20代では女性が男性の約7.6倍）、50代でその差が縮まり、60代以降は男性の回答数が女性を上回る構成となっています。

今回の調査回答者における就労状況と職業の内訳は以下の通りです。

＜図２＞

• 就労の有無：全体の89.9%（6,071人）が「就労あり」と回答しており、何らかの形で仕事を持っている人が大半を占めています。「就労なし」は10.1%（682人）です。
• 就労ありの内訳：「会社員・公務員（役職なし）」が26.1%と最も多く、次いで「パート・アルバイト」が18.5%、「会社員・公務員（中間管理職）」が11.6%となっています。
• 就労なしの内訳：「主婦／主夫」が15.3%と最も多く、次いで「無職」が10.1%となっています。

続いて、今回の回答者はどのような病状にいるのかを見ていきます。

本調査の回答者が頭痛に悩み始めてからの期間は以下の通りです。

＜図３＞

• 平均期間：回答者全体の平均値は14.3年となっています。
• 最多の期間：「20年以上」と回答した人が42.1%と最も多く、突出した割合を占めています。
• その他の内訳：1年未満…4.6%／1～3年未満…7.7%／3～5年未満…10.1%／5～10年未満…14.3%／10～15年未満…11.4%／15～20年未満…9.8%

全体として「20年以上」が4割を超えており、長期間にわたって悩んでいる片頭痛患者が多いことがわかります。

片頭痛によって、私生活や仕事などの日常生活に支障が出るひと月当たりの日数は以下の通りです。

＜図４＞

• 平均日数：全体の平均値は5.63日となっています。
• 最多の日数：「1～5日」が62.3%と最も多く、半数以上を占めています。
• その他の内訳：6～7日…17.3%／8～14日…10.8%／15日以上…9.6%

全体としては「1～5日」の比較的短い日数に収まっている患者が多い傾向にあります。しかしその一方で、月の半分以上（15日以上）の日数で日常生活に支障が出ている重症な患者も、約1割（9.6%）存在していることがわかります。

片頭痛の発作が起きた際、患者がどのような支障を感じているか、その具体的な内訳は以下の通りです。

＜図５＞

• 痛みの激しさ：「頭が痛いとき、痛みがひどいことがある」と回答した人は88.1%に上り、最も高い割合となっています。
• 日常生活や行動への制限：「頭が痛いとき、横になりたくなることがある」86.2%、「頭痛のせいで、日常生活に支障が出ることがある（家事、仕事、学校生活、人付き合いなど）」77.0%
• 仕事や日常生活への影響（ここ4週間）：「頭痛のせいで、仕事や日常生活の場で集中できないことがあった」66.0%、「頭痛のせいで、うんざりしたりいらいらしたりしたことがあった」63.9%、「頭痛のせいで疲れてしまって、仕事やいつもの活動ができないことがあった」59.8%

全体として、いずれの項目も半数から約9割の患者が「支障がある」と感じており、痛みの強さだけでなく、横にならざるを得ない状況や精神的なストレス、集中力の低下など、多方面に悪影響が及んでいることがわかります。

これまで見てきた通り、片頭痛患者は頭痛によって日常生活にも支障が及んでいることがよくわかります。では、医療機関への受診・治療状況はどのようになっているかを見ていきます。

＜図６＞

これまでに医療機関への「受診経験あり」と回答した人は62.7%、「受診経験なし」の人は37.3%となっています。

＜図７＞

受診経験がある人のうち、直近の「1年内に受診あり」という人は27.0%にとどまっており、過去に受診経験はあるものの直近は受診していない「1年内未受診者」が35.7%となっています。

前項で見たとおり、直近1ヶ月の間に、仕事や日常生活の場で「集中できない」「いつもの活動ができない」といった深刻な支障や精神的ストレスを抱えている患者は約6割にのぼります。
それにもかかわらず、直近1年以内に医療機関を受診している人はわずか3割未満（27.0%）にとどまる結果となりました。

「受診経験がない人（37.3%）」と「過去に受診したものの直近1年は受診していない人（35.7%）」を合わせると、全体の約7割（73.0%）が現在は医療機関を受診しておらず、適切な医療に繋がっていない現状が浮き彫りになっています。

続いて、予防治療の現状について見ていきます。

頭痛による日常生活への支障度や、ひと月当たりに頭痛が起こる日数から「予防治療が勧められる人」をまとめた結果が以下の通りです。

＜図８＞

• 予防治療が勧められる人の割合：片頭痛症状がある人のうち、全体の89.0%が予防治療を勧められる対象となっています。
• 推奨度の内訳：とても強く勧められる人…53.5%／強く勧められる人…18.5%／勧められる人…17.0%
• 推奨されない人：予防治療が勧められない人は11.0%です。

片頭痛症状がある人の9割近くが予防治療の対象であり、その半数以上が「とても強く勧められる」状態にあります。しかし前述した通り、全体の約7割の患者が現在医療機関を受診していないという現状があります。多くの人が日常生活に支障をきたし、予防治療という選択肢が必要とされる状態にある一方で、それが適切な医療へ結びついていないという大きなギャップが明らかです。

片頭痛の症状がある人のうち、現在使用している薬の内訳は以下の通りです。

＜図９＞

• 解熱鎮痛剤（NSAIDs、アセトアミノフェンなど）使用者：11.3%
• 片頭痛薬使用者：15.7%
• 予防薬使用者：7.6%
• 予防薬非使用者：8.1%

現在薬を使用している人のなかでは、片頭痛薬や解熱鎮痛剤が主流となっています。一方で、予防薬を使用している人は、片頭痛症状がある人全体で見るとわずか7.6%と、かなり少数にとどまっていることがわかります。

先ほどのデータによると、全体の9割近く（89.0%）が「予防治療が勧められる」状態にあることがわかっていますが、実際に予防薬にたどり着き、使用できている患者は1割にも満たないのが現状です。多くの患者が予防治療の必要性が高い段階にありながら、実際の服薬治療へは結びついていないという、非常に大きなギャップがここでも浮き彫りになっています。

このように、多くの患者が予防治療を必要とする段階にありながら、実際に予防治療を受けられているのはごく一部という、大きな「医療ギャップ」が存在しています。

では、なぜこれほどまでに予防治療へのアプローチが進まないのでしょうか。また、患者さんが抱える本当のニーズや、医療機関との繋がりのなかで見えてくる課題とはどこにあるのでしょうか。

以下の自主調査記事では、今回の調査結果をさらに深掘りし、片頭痛患者さんの受診行動の背景や、適切な治療を届けるためのアプローチについて詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。